オンライン商談に特化したおすすめツール

オンライン商談ツールを導入すれば、インターネット回線や電話回線を利用して遠くの相手との商談をおこなうことができます。パソコンかオンライン商談ツールにアクセスし、Webカメラやマイク、ヘッドセットを接続するだけで、遠方の相手と実際に対面しているようなイメージで対話ができます。

多くのオンラインツールには映像や音声を共有する機能のほかに、資料共有機能やチャット機能など、バリエーション豊かな機能が備わっています。

1. B-Room

B-Room（ブルーム）は、インストール不要で気軽に使えるオンライン商談システムです。顧客側からのアカウント登録は必要ではなく、すぐに商談に招待できるのでストレスなく活用できます。また、最大4拠点までを同時に接続でき、複数人でのオンライン商談でもハイクオリティな音声や画質をキープできます。

資料にトークスクリプトを設定する機能や名刺交換機能、資料の受け渡し機能が搭載されており、やりとりにあたってのセキュリティ対策も万全です。さらに、接続先の位置情報を検出し、対面商談をおこなったときの交通費を自動計算するという独特のシステムもあります。オンラインへの移行によって削減できたコストを可視化できるオリジナル機能を、ぜひ使ってみましょう。

プラン	初期費用	月額料金	最低ID数	通話可能人数
Sプラン	無料	35,000円/1ルーム	-	1～4名
Mプラン	無料	69,000円/3ルーム	-	1～4名
Lプラン	無料	40万円～/20ルーム以上	-	1～4名

 

オンライン商談ツールを選ぶときのチェックポイント

ここまで数多くのオンライン商談ツールを紹介してきました。
各社のツールにはそれぞれ特徴があるため、自社のオンライン商談のスタイルに合わせて最適なものを選びましょう。

オンライン商談ツールを選ぶときには、機能面や価格、そして自社の従業員の大多数が使えるようになるイメージを持てるかをじっくり比較することが重要です。
ここからは、オンライン商談ツールを選ぶときのチェックポイントを紹介します。

1. 料金体系を比較する

オンライン商談を導入するにあたって気になるのはやはり費用面です。
時代の変化を見越してオンライン業務を整備することは重要ですが、コストがかかりすぎることが原因で計画が頓挫してしまっては意味がありません。

オンライン商談ツールの料金プランは各社異なっており、ルームごとに課金するものやIDごとに費用がかかるもの、月額制のものなどがあります。
単純に安いものを選ぶと、必要な機能が備わっていなかったりIDやルームが足りなくなったりすることもあるので気をつけましょう。

まずはオンライン商談導入にあたって必要となるコストを計算しましょう。
また、どれだけの営業社員がどれくらいの頻度でオンライン商談をおこなうのかを把握しておくことも大切です。

必要なID数やルーム数がわかれば、オンライン商談ツールのプランを選びやすくなります。
十分な機能を有していながら手頃な料金設定をおこなっているオンライン商談ツールを選び、導入してみましょう。

2. 商談相手の都合を考える

オンライン商談ツールのなかには、自社と相手先に同じツールのインストールやログインを求められるものもあります。
また、片方のみがインストールしておけば使えるツールや、そもそも双方インストールやログインが必要ないツールもあります。

特定の相手と頻繁に商談をおこなうのであれば、相手先にツールを入れてもらうのもよいでしょう。
とはいえ、多くの相手に営業をおこなう場合、すべての相手にツールの導入をお願いするのは難しいでしょう。

URLの共有のみで使えるような手軽なオンライン商談ツールを活用すれば、相手側も抵抗なく商談に応じてくれます。

3. 通話や接続の方法をチェックする

オンライン商談ツールには大きく分けて、電話回線タイプとネット回線タイプがあります。

電話回線タイプは、音声は電話、映像はオンライン商談ツールを通してやり取りをします。電話なので音声が途切れにくく、もし映像が止まってしまった場合でも、電話で商談を続けることができます。しかし、ただし、電話回線タイプのオンライン商談ツールは電話の併用が前提となるため、オンライン商談ツールに加え電話代のコストが発生します。

一方、ネット回線タイプのオンライン商談ツールは、1つのツールで映像と音声でやりとりすることができます。そのため、Web会議など商談以外の用途にも活用でき、コスト面も優位といえます。
しかし、自社のネット回線が整っていても、相手側の回線状況が悪ければ、オンライン商談が滞る可能性があります。そうならないために、商談前に利用環境を知らせておく必要が発生します。

なお、通話や接続の方法については、無料プランなどを利用して検討することをおすすめします。電話回線とネット回線それぞれの接続を実際に試し、自社にとって使いやすいオンライン商談ツールを選びましょう。

4. 操作性を把握する

直感的に操作できるオンライン商談ツールを選べば、自分だけでなく商談相手も簡単に使いこなせます。
オンライン商談ツールを選定するときには前もって無料プランを試すなどの方法で操作性をチェックしておきましょう。

多くの機能があるために操作方法をなかなか習得できず、商談の折にもたついてしまうというケースもあります。
顧客の前でもたもたしまっては相手に与える印象が悪くなり、契約を逃してしまうリスクも高まります。

顧客に安心感を与えながらテンポよく商談を進めていくためにも、操作性のよいオンライン商談ツールを導入しましょう。

5. 必要な機能が備わっているかを確認

多くの機能を搭載しているオンライン商談ツールは魅力的ですが、いざ導入したときに使いこなせない可能性も考えられます。
せっかく有用な機能が多数用意されていても、限られた機能しか使用しないために無駄が起きてしまうケースもあるものです。

とはいえ、自社が必要とする機能が十分に備わっていないオンライン商談ツールを選んでも、ビジネスの場で活用することができません。

多くのオンライン商談ツールは、画面共有機能やチャット機能、資料に紐付けられるトークスクリプト表示機能、商談の録音録画機能などを兼ね備えています。
また、ログ管理や名刺交換、メモ帳、議事録自動作成などのオリジナル機能を有したツールもあります。

オンライン商談ツールを選ぶときには、必ず使う機能とあったほうがいい機能、なくてもいい機能に分けて考えるとよいでしょう。
どのような機能を求めているのかが把握できれば、最適なオンライン商談ツールを選びやすくなります。

オンライン商談ツールの機能について、こちらの記事でも詳しく解説をしています。

6. セキュリティ対策されているものを選ぶ

オンライン商談ツールを選ぶときには、セキュリティ面にも着目しましょう。

オンライン商談をおこなうときには多くの資料をやりとりします。
なかには、個人情報や機密情報を含む資料を使うこともあるでしょう。

また、営業支援ツールが付属したオンライン商談ツールには、社外秘の資料や顧客リストを入れることがあるかもしれません。
これらの大切な資料や情報が流出してしまうと、取り返しのつかないトラブルに発展してしまいます。

実際に、オンラインへの移行を講じるなかでウイルス感染やサイバー攻撃が原因で大きな損害を出してしまう企業も増えており、早急な対策が求められています。
オンラインで業務をおこなうときには、万全のセキュリティ対策を講じておきましょう。

データの暗号化ができるツールや信頼性の高いセキュリティシステムを採用したツールを選定すれば、大きなリスクから身を守れます。

7. サポートをチェックすることも大切

オンライン商談ツールを使うときに、うまく使いこなせるかと不安を感じる人は少なくありません。
とくに、オンラインツールを初めて導入する場合には、社内にツールを十分に扱える社員がおらず途方に暮れてしまうケースもあります。

このような事態に対応するため、オンライン商談ツールをリリースしている会社の多くはテクニカルサポートを完備しています。
ツールを導入するときにサポートを活用すれば適切なアドバイスを受けることができるため安心です。

また、不明点があるときや問題が起きたときにすぐに対処してくれるサポート窓口があるかもチェックしておきましょう。
いざというときに頼れるサポート体制があれば、不安なくツールを活用できます。

8. 複数利用を検討するのもおすすめ

あらゆる状況に対応するために、複数のオンライン商談ツールを導入しておくという方法もあります。
商談先の接続状況やツールの使用状況によっては、複数のオンライン商談ツールがあったほうが便利です。

相手に合わせて最適なツールを選定できれば、商談がスムーズに進み、相手への印象も良くなります。
すでに1つのオンライン商談ツールを導入しているという場合でも、必要に応じてさらなるツールの利用を検討してみましょう。

オンライン商談ツールの特徴を詳しく比較し、よりよいツールを導入しましょう

各社がリリースしているオンライン商談ツールにはそれぞれ特徴があります。
オンライン商談に特化したツールだけでなく、Web会議などに使えるツールも数多く用意されています。

導入後の活用フェーズのことまで考え、より効果が出やすく定着しやすいと思われる最適なオンライン商談ツールを選びましょう。