DX推進組織の編成タイプや作り方のポイント・成功事例

企業や組織がDXを成功させるには、組織自体が変容する必要があります。なぜなら、旧態依然とした組織では、DXのトレンドに合致しないからです。では、どのような組織がよいのか、DX推進組織の編成タイプ・作り方のポイント・成功事例など、具体的に解説します。

更新日:2022.6.14

企業や組織がDXを成功させるには、組織自体が変容する必要があります。なぜなら、旧態依然とした組織では、DXのトレンドに合致しないからです。では、どのような組織がよいのか、DX推進組織の編成タイプ・作り方のポイント・成功事例など、具体的に解説します。

DX推進における組織編成の必要性

DXを推進する目的は「課題や問題の解決」「業務の効率化」「事業の拡大」など、さまざまです。旧態依然としたディレクションでは、個々で縦割りの対応となり、効果は限定的で拡張性の乏しいものになってしまいます。

DXは、最前線の部署から経営層まで、全社や全組織を巻き込み推進する必要があります。システム部門や業務部門が単独で、DXを推進するのはリスクが高いと判断し、新たな組織が模索されました。

DX推進のための組織編成3タイプ

では、DXをスムーズに推進し成功させるには、どのような組織を編成すればよいのでしょうか。ここでは、組織編成に適した3つのタイプを解説します。

1. システム部門をベースとしたパターン

DXを推進するには、情報技術(IT)を避けて通ることはできません。ITリテラシーに優れた部門をベースとして、不足したDXリテラシーを補完していく組織編成は、DX推進をスムーズに行うのに適した組織編成といえます。デジタル技術やテクノロジーに関するスキルを武器にDXを推進するパターンです。

2. ビジネスモデルを企画・推進する部門がリードするパターン

2つ目は、DXの重要性を理解したうえで「課題や問題の解決」「業務の効率化」「事業の拡大」を勘案し、ビジネスモデルを企画・推進する部門が、リードする組織編成です。デジタル技術やテクノロジーについて、システム部門がフォローすることで、「情報技術(IT)」と「ビジネス」のバランスが取れた組織編成になります。

3. DX推進に特化した組織を新設するパターン

3つ目が、社内のシステム部門や事業計画部門からキーパーソンを登用したうえで、不足したDXリテラシーを社外から補完していく組織編成です。

DXを得意とするコンサルや開発ベンダーを、外部からアサインすることもあります。このパターンは、各分野から集まった混成チームのため、統率力のあるリーダーが必要です。

DX推進のための組織構築3つのポイント

次に、DXを推進するにあたり、どのような点に気を付けて組織を構築すればよいのでしょうか。ここでは、組織を構築する際に、注力すべき3つのポイントを解説します。

1. ビジネスモデルに則したデジタル技術の選定

DXを推進するには、業界のトレンドに則したデジタル技術・テクノロジーに精通している必要があります。流行のデジタル技術が、自社のビジネスモデルに適しているか否かを、精査することが求められます。

DX推進組織には、「課題や問題の解決」「業務の効率化」「事業の拡大」など、テーマに則したデジタル技術・テクノロジーを提案することが必要です。

2. DXを推進するディレクション

DXを推進する目的は企業や組織によって、さまざまです。DXの推進に必要になってくるのが「課題や問題の解決」「業務の効率化」「事業の拡大」をゴールとした、テーマ毎のプランニングやディレクションを行うことです。

DXの必要性をテーマ毎に全社や全組織に浸透させ、ベクトルが合うように推進するスキルが、DX推進組織には必要です。

3. DXリテラシーを底上げと強化

デジタル技術やテクノロジーを活用して、新しいビジネスモデルをプランニング、ディレクションできる人材を育てる必要があります。

DXリテラシーの成熟度が、企業や組織の存続を左右します。人材育成は時間がかかります。社外から即戦力を補完するのか、社内でじっくり育てるのかを検討し、人材確保や人材育成をおこなうプロセスは、DX推進組織の手腕が問われるところといえます。

DX推進組織には求心力とベンチャースピリットが必要

DXに成功した企業は、全社一丸となって、DXの推進に取り組んでいます。それは、すべての業務や事業がDXのターゲットであり、帰属するすべての人が当事者であることを理解しているからです。

旧態依然とした組織では、個々で縦割りの対応となり、効果も限定的になります。組織の垣根を越えてこそ、変容や変革の効果が発揮されます。

「課題や問題の解決」「業務の効率化」「事業の拡大」など、企業や組織が抱える悩みはさまざまです。DXを推進するには、これらの悩みと真摯に向き合い、求心力とベンチャースピリットに溢れる専任組織が必要です。

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