DXの本質とは

「DX」とは「デジタルトランスフォーメーション」の略語であり、直訳すると「デジタル化」「デジタルへの転換」というような意味になります。

しかし、「デジタル化」という言葉の響きだけにとらわれてしまうと、「DXの推進」とは社員同士のコミュニケーションにチャットツールを用いたり、営業支援システムを導入したりなどといった取り組みをイメージする場合が多いでしょう。たしかに、ツールの導入はDXの一部になる場合がありますが、DXの本来の意味や意義とは異なります。

経済産業省が2018年に公開した「DX推進ガイドライン」において、DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義されています。

つまりDXとは、競争上の優位性を確立するために必要なものであり、単なるツールやシステムの導入に留まりません。この点を勘違いしてしまうと、DXをおこなったつもりで終わってしまう可能性があります。

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今後DXの導入が必要不可欠になる理由

DXの導入は今後企業が市場で生き残っていくためには必要不可欠と言われていますが、その理由としては主に以下のようなことが考えられます。それぞれの理由について、説明します。

• レガシーシステムから脱却するため
• グローバル市場で勝ち抜くため
• 人手不足を解消して生産性を向上させるため

レガシーシステムから脱却するため

古い仕組みや技術によってつくられたシステムは、一般的に「レガシーシステム」と呼ばれます。レガシーシステムを使い続けた場合、レガシーシステムの老朽化や複雑化により、生産性の低下や業務上の無駄が発生してしまう恐れがあります。

また、導入当時の担当者がすでに会社からいなくなっているケースも多く、保守や整備にかかるコストが増えてしまうことも、レガシーシステムの大きな懸念点として考えられています。DXを推進して既存のシステムを見直すことで、業務上の無駄の見直しやリソースの再分配が可能になります。

グローバル市場で勝ち抜くため

現在は経済のグローバル化が進んでいるため、企業としては海外市場で勝負することや、逆に日本に入ってきた安価・良質な商品やサービスに対抗することを考える必要性に迫られています。グローバル市場で勝ち抜くための方法は、業界や企業ごとによって異なりますが、その根底にあるのは「企業の競争力を向上させる」という考え方です。

自社の商品やサービスを改良する、これまでにないビジネスモデルを開発するなど、さまざまな方法や戦略がありますが、いずれの方法も、企業の競争力を向上させるための方法といえます。

DXの本質は「企業の競争上の優位性を確立すること」であり、グローバル市場で勝ち抜くためには、DXによる競争力の向上が必要不可欠です。

人手不足を解消して生産性を向上させるため

生産年齢人口の減少などにより、人手不足で困っている企業は少なくありません。企業が競争力を保つためには生産性を向上させることが重要です。人材の確保だけでは、競争力の維持が見込めないという場合もあるでしょう。そのような場合は、別の方法で生産性を向上させることが必要です。その方法のひとつが、DXです。

DXを導入することで業務をより効率的におこなえるようになるので、これまで業務に充てていた時間を短縮することができます。空いた時間や労働力といったリソースを有効活用することで、人出不足の状態でも生産性の向上が見込めるでしょう。

本質を見失わずDXをおこなうには

DXが注目されるようになったのはごく最近であるため、まだ知見が蓄積されておらず、誤った推進の仕方や非効率的な推進の仕方をしてしまうケースも考えられます。

DXは広い意味を持つ概念であり、さまざまな手法が存在します。そのことも、DX推進を困難にする要因のひとつです。本質を見失わずにDX推進をおこなうためには、DXはあくまでも手段であるということを、忘れないことが重要です。

本来DXの推進は、DX自体を目的とするのではなく、企業が抱える課題をどのように解決すればよいかと考え、その際の選択肢のひとつとして検討したうえで、実行されるべきです。

「課題をどのように解決すればよいか」という部分に立ち返りながら検討することによって、本質を見失うことなくDXを推進することが可能になるでしょう。

本質を理解してDXの導入を進めよう

DXとは、ツールやシステムの導入ではなく、企業の競争上の優位性を確立することです。レガシーシステムから脱却し、グローバル市場で勝ち抜いていくためにはDXの推進が必要不可欠ですが、DXの本質を把握していないまま推進しても、期待しているような効果を挙げることは難しいでしょう。

DXは目的ではなくあくまでも手段であるということを念頭に置いたうえで、自社にとって最適な形でDXを推進することを心がけましょう。